|
◆P.302 航空禁止令 山村明義著『GHQの日本洗脳』光文社 このように、GHQ並びに米空軍は、戦後も日本の「制空権の完全掌握」を続けたが、もう一つ大きなものに「航空禁止令」がある。 昭和20年9月に出された「SCAPIN-12」や、民間航空を禁止する同年11月の「SCAPIN-30」など一連の「航空禁止令」が、それが解除される昭和27年まで、日本のあらゆる航空力を奪ったことは、先に述べた通りだ。ちなみに戦前の日本は、三菱重工業と中島飛行機、ほかにも川崎航空機（後の川崎重工業）、愛知航空機、立川飛行機などの会社が競うように航空機や戦闘機を製造していた。中島知久平の創業した中島飛行機の「隼」、三菱重工業の「零戦」などは、昭和10年代から敗戦まで、日本の航空機の設計技術と製造力が世界のトップクラスにあったことを示している。しかし、米国は、その日本の航空機技術を極端に恐れた。GHQの航空機禁止令によって日本の航空機産業が壊滅状態に陥っている間に、国内には技術者がいなくなり、自動車産業や電機産業に流れた。その間、世界の航空機の主流は、それまでのプロペラ機からジェット機へと発展していた。 戦後、日本はGHQの手によって自ら空へ飛び立つ「翼」を失った。その「空白期間」は、日本の航空機産業にとって、悔やんでも悔やみきれない痛恨の時期になった。エンジン技術や設計技術で世界に水を空けられてしまったからである。 それでも昭和32年には、戦後初の日本国産旅客機である「YS-11」の開発計画が動き出した。この設計には、かつての「エース」が勢揃いした。三菱重工業の堀越二郎、東大航空研究所の木村秀政、川崎重工業の土井武夫らである。 しかし、「YS-11」は、残念ながら採算が採れずに終わった。 |