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◆P.270 アイデンティティー・クライシス/領土問題 山村明義著『GHQの日本洗脳』光文社

 いま、戦後教育によって育った若い日本人たちは、日本の都道府県名の正確な位置や、日本を代表する大きな山や川の名前を覚えられず、男も女も「地図の読めない日本人」が多いと指摘きれている。そこで、一度人間が「目隠し」をされ、その後「丸裸」にされたらどうなるかを考えて頂きたい。いま自分がどこにいるのかという「立脚点」と「立ち位置」がわからなくなり、自らの「場所」を見失う。「場所」を失うと、その時その周辺の「時空間」すらわからなくなる。そして時空間の把握能カが無くなり、自らの足下にある「郷土」や「日本」への誇りの意識を自ずと失ってしまうのである。

 戦後日本人は、GHQから国土を愛する「愛国心」だけでなく、地元の山川草木を含めた「愛郷心」を無くすように促されてきた。実際に日本人は、まず「地理感覚」を戦後教育で「日隠し」をされた後、日本の領土及び主権を「空白状態」にされた状態であった。教育を受けた側には責任はないが、だからこそ、自国の「地理」や「地政学」を無くし、「アイデンティティ・クライシス(identity crisis. 自己喪失)」を起こしてしまった日本民族の悲劇という事実は、これからきちんと理解されるべきであろう。

 日本の主権に関わる領土問題に話を戻す。日本の領土問題についても、当時のGHQは、あえて日本の主権の及ぶ領土の定義を明確化せず、巧妙な国際間の「罠」や、あるいは後世に隣国との「紛争の種」を仕掛けたと思われるフシがある。

 GHQの外交局長(顧問)であるシーボルトの回想記によれば、まずGHQは北方領土に関して、ヤコフ・マリク極東委員会ソ連代表らから、「最後まで北方領土の領有権問題に言及しないよう」に釘を刺されていたという。米ソ間の思惑のため、GHQは北方四島の領土主権問題をあえて曖昧にしてしまったのだ。それが、昭和26年9月8日に吉田-ダレス間で交わされたサンフランシスコ講和条約の真実である。

 それは現実に、領土・領海に対するGHQの政策や姿勢にも表れていた。
 歴史的にも法的にも間違いなく日本の領土である竹島は当時、絶対的な権限を持っていたGHQの命令によって、戦後は韓国側に一方的に占拠されるという状況に陥った。後に日本を左右した外交の始まりは、やはりこの「SCAPIN」の存在なのである。

 マッカーサーと何度も日本で会談し、米国と関係が近かった李承晩元韓国大統領は、昭和27年1月18日、「海洋主権宣言」を発して、日本海に「李承晩ライン」を突然引いた。そして竹馬を「独島」として、一方的に領有権を宣言したのである。ちなみに韓国側は、昭和24年1月には対馬の頒有まで宣言し、その間、日本人漁民44名を無惨にも殺戮し、200隻近い日本の船を押収していた。

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