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◆P.112 日本人「総カタカナ化」計画 山村明義著『GHQの日本洗脳』光文社 この日本の教育制度を事実上決めたのは、昭和21年３月と昭和25年８月の２度にわたって来日した前述の「米国教育使節団」であった。いま日本の教育史を振り返ると、この米国教育使節団が決定的な役割を果たしたことがわかる。ところがそれは半分は「真実」ではあったが、半分は「虚飾」と「欺瞞」に満ちていた。 実際に当時の「米国教育使節団」の動きと「デタラメぶり」を具体的に見てみよう。 第一次アメリカ教育使節団は、当時イリノイ大学総長だった教育学者、ジョージ・ストッダード博士を含む27人の団員構成で派遣された。だが、そのほとんどが日本語を理解せず、滞在期間はわずか約２週間。彼らは「教育使節団報告書」を書いているが、それを執筆したのは、ストッダード氏と同行したスタンフォード大学のアーネスト・Ｒ・ヒルガード教授であった。後に同大学の教授となった西鋭夫氏による同教授への昭和53年のインタビューによると、報告書を書いたのはストッダード、ヒルガードらの３人だけで、あとの24人は当時の日本の教育事情をまったく知らず、「あちこちに観光旅行に行ったり、夜の街に遊びに出かけていた」という。実際に、「日本滞在日程試案」という文書には、休日と夜は旅行、オペラ、音楽会、演劇、展覧会などに出かける日々だった内容が、刻明に書かれている。つまり、彼らは日本へほぼ「観光目的」で来ただけだった。 米国教育使節団の仕事は、当時読み書きの識字率など、教育水準が世界でも有数に高かった日本の教育の良さなどは一切無視されたまま、その後の差別的な「教育改革」の方針として、ＧＨＱに引き継がれた。 例えば、教育使節団報告書には明確に「漢字は一般的な書き言葉としては全廃するべきであり、ローマ字が採用されるべきである」と記載されていた。彼らの考え方のすべて集約していると思われる言葉が、「民主社会の市民として成長し、また国際理解を増大させるためには、カタカナよりもローマ字の方が一段と有利である」というものであった。 ＧＨＱは占領当初、日本の国家から「日本語」をはく奪し、自分たちの都合の良いように変えようとしていた。現在でもアメリカ・ワシントンＤ．Ｃ．にある国立公文書館（ナショナルアーカイブス）には、その動かぬ証拠が残っている。 「公式表記文字をカタカナに改訂」と表題の打たれた文書には、ＣＩＥのロバート・キッグーホールがこう書いていた。 「軍事占領下の日本では、カタカナだけに統一すべきだ。漢字で書かれたものはすべて禁止すべきである」 「日本では、重要な文書はすべて漢字で書かれた。漢字で書かれた本や文書を禁止すれば、これらの所持は違法になる」 「カタカナは効率的にタイプライターで印字することができる」 などと、キング・ホールは、いかに日本語をすべてカタカナに変えてしまうことが占領政策に役立つかを得意げに書いているのだ。 その国家に住む民族は、その国の「国語」でものを考え、思想を形作る権利を有する。また、太古の昔からその土地に住む民族は、その土地の言葉を話して会話をしたり、記したりするものである。日本人の場合、「漢字」のみならず、アメリカの独立よりも一千年近く昔から続いてきた「やまとことば」と「ひらがな」を漢字に対する「当て字」にし、書き言葉として日本語を認めてきた。また、世界的に有名な源氏物語を見てもわかるように、本当に美しい日本語は、いまもひらがなを中心に漢字混じり文で構成されている。 ところが、ＧＨＱは、かつて自らがネイティブ・アメリカンを駆逐した時のように、日本人から文字を奪おうとしたばかりか、自分たちアングロサクソン民族の理想とする「民主的な文字」を与えてやる − というのである。事実、教育使節団の残した文書には、日本語の文字をカタカナに改革しようと目論む綿密な計画まで記されていた。 これではまるで、日本人への「永久奴隷化計画」である。 実は、そのキング・ホールに「国語改革」を命じたのは、初代ＣＩＥ局長のケン・ダイク大佐であった。ちなみにこのケン・ダイクも、キング・ホールも、ＧＨＱ内部では「ピンカーズ」と呼ばれ、「左翼がかったニューディーラー」と見られていた人物である。 ＧＨＱは、日本人から日本語を取り上げるために、まずは日本の「ひらがな」と「漢字」を「ローマ字」に変えさせ、次の段階で「英語」に変えさせようとしていた。 最近でも、日本国内の教育関係者などから頻繁に「英語公用語計画」が持ち上がるが、「その国の基本の言葉を根本から変える」という発想は、別次元の問題だ。あたかも歴史的には、欧米で長く行われていた異教徒や他民族への「奴隷化」とほぼ同義語なのである。 また、先に述べた「神道指令」は発令前、６度にわたって草案が書き換えられ、そのうち「第一次草案」と「第二次草案」をキング・ホールが書いていた。そのなかに［修身（教科書）の廃止」という記述がある。「修身教科書」は、日本人の勤労や親孝行の美徳などが書かれている。もちろん、神道に対しては、第五章で詳述するが、その内容まで徹底的に破壊しようとしていた。 このように、スタッフのほぼ全員がキリスト教徒であったＧＨＱが、日本人の数千年の教えや「魂と心」をそっくり入れ替えようとした痕跡はあちこちに見られた。 この案は、さすがにＧＨＱ内部でも異論が出て未遂に終わり、彼は担当を変えられ帰国してしまうが、その影響は、「神道指令」のなかに表れていた。最近の調査では、ＣＩＥスタッフの思想は、神道学者のＤ・Ｃ・ホルトムという人物の影響を大きく受けていた。 このホルトムは、日本の占領方針を決めた「戦略情報局」（ＯＳＳ）に最も多くレポートを採用された人物とされている。しかし日本の加藤玄智という仏僧家生まれの神道家に師事し、誤った「国家神道」という概念を導きだし、昭和20年９月22日には、ホールら民問情報教育局に神道を学校現場から完全に排除する内容の「勧告書」を提出した。 すなわち彼らは「神道」を追い出せば、「教育の民主化が浸透する」と考えたのである。 これが、日本人から「日本人本来の教育」を失わせる問違いの元であった。 「教育の民主化」とは、究極的にはキリスト教を受け入れ、日本人の歴史や伝統、風土や宗教などを排除することにつながるのである。教育思想の専門家から見れば、いまも日本の教育論は、キリスト教の影響を受けたアメリカの教育学者、ジョン・デューイの影響が根強いという。デューイの考えでは、［子供中心主義］で強制的な「しつけ」を行わない。 それに最近では、国連の「子どもの権利条約」の意向も加わり、「″子供″は親が連れるという意味があるから、″こども″あるいは″子ども″とひらがなで書かなければならない」という政治家や文部省の役人などが増えた。また、日本では担任の受け持ち生徒数の数を減らすよう要求が出されているが、これは米国教育使節団以来の「伝統」である。 ほかにもＧＨＱが日本で「教育改革」ならぬ「教育破壊」を行ったものは、たくさんある。例えば、習字である。「漢字嫌い」のＧＨＱは、国語における習字教育を完全に止めた。当時の日本の習字の教師たちが、それを取り戻す苦労は並大抵のものではなかった。 また、平成20年前後、日本維新の会の橋下徹大阪市長（府知事）が不起立公立学校教師への処分の決断を下した「国旗・国歌」への対応である。 もちろん戦時中の悪印象のためもあるだろうが、戦後多くの日本人は、日教組教育によって国旗を掲揚せず、国歌「君が代」を歌わなくなった。それにはこんな背景がある。 米国は、大東亜戦争当初から、「日の丸」を［軍旗」として敵視していた。例えば、米国の製作した映画「汝の敵を知れ 日本」（Know your Enemy Japan）では、アジア各地のおびただしい数の虐殺死体映像が「日の丸」と重ね撮りされて、米国内で作品が繰り返し上映された。典型的な戦争プロパガンダ、つまりマインコントロールの手法である。 ＧＨＱは、占領期の日本に対して「日の丸」に限らず、国と地域、軍旗などの旗を日本政府が揚げることを「許可制」にして厳しく管理した。具体的には、日本政府に国旗掲揚の許可申請を行わせたＧＨＱが、「ＳＣＡＰＩＮ」によって「異議なし」を指令するのだ。例えばかつては日本の公共施設などで祝祭日に必ず「日の丸」を揚げていたが、ＧＨＱは、占領最初の「新嘗祭」（11月23日）「紀元節」（２月11日）など祝祭日に国旗を揚げることを［不許可］にした。一般の日本人に対しても、昭和21年には万国旗を揚げようとした小学校の運動会を禁止させたという記録も残っている。 ＧＨＱ文書の様々な記録によると、「日の丸」に関しては巧妙にかつ入念に「イメージ操作」を行い、仮にそれが「お祭り」などという娯楽のためであっても、「日の丸」を掲揚させる許可を簡単には与えず、天皇陛下の茨城への御行幸でも禁止 − などという史実が残っている。もっとも酷いケースでは、愛知県の日本人警察官が英霊への慰霊のために、国旗を揚げたためにＧＨＱ地方軍政部に逮捕された事件も起きた。 一般的に、行動心理学におけるマインドコントロールの方法によれば、人は閉ざされた空間で行動などを長期間「管理」されると、監視者の意向に沿う行動をするようになる。 また「国旗掲揚の慣習」を含む「象徴的行動」には、継続的な「動機づけ」が不可欠だが、それが断ち切られると、人々は以前の慣習を止めるようになる事実が知られている。 つまり、日本人は、「国旗掲揚」が占領軍に管理され禁止されることで、「シンボル操作」をされて「日の丸」を揚げなくなったのだ。すなわち日本人は、ＧＨＱによる命令や指示などによって、「日の丸」の掲揚理由（動機づけ）や、日本の空間のなかでの「メモリアル（記念）的意味」を失い、「日の丸」というシンボルを喪失してしまった。 それが占領下でマインドコントロールされた「日本人の戦後の慣習」であった。 「日の丸」の掲揚は、「愛国心」という意味ではなく、国際的に世界のどの国々も、当たり前のように行っている「象徴的儀礼」として当然の行為だったのである。 大学教育など高等教育の現場にも、ＧＨＱの「洗脳」は襲いかかった。その標的はまず最高学府・東京大学である。当時の東京大学は、ＧＨＱからの本郷校舎接収要求をはねのけたといわれるが、南原繁総長自身は、キリスト教のプロテスタント信者として、ＧＨＱの「日本人洗脳計画」を手助けしたのではないかという疑惑が大きいのである。 「戦後初の東大総長」として有名な南原繁は、例えば、昭和21年２月11日の「建国記念日」に東人生の前でこう講演している。 「人間性の涵養だけでは、真の人間としての覚醒に達することは不可能であることを自覚しなければならない。真の覚醒は神を発見し、その発見を通じて自己を神に従わせることによってのみ、可能なのである。日本に緊急に必要なのは宗教改革である。国粋主義的な日本的神学からの解放には、別の宗教が必要なのだ」 つまり東京大学という日本最高峰の大学のトップ自身が、「（日本のエリートは）キリスト教に改宗せよ」と勧めていたのだ。 これはもちろん、現在では憲法違反だが、当時日本国憲法は発布されていない。むしろ南原の発言の問題点は、ＧＨＱを驚喜させ、その東大が戦後日本の民主主義教育の中心となったことだ。ＧＨＱに迎合し、ただ単に西欧社会の宗教の受容を指導する人物が、日本のアカデミズムのトップに座ったことは、日本人の教育史に長く残されるべきだろう。ＧＨＱの「マインドコントロール」は、まさに日本の最高学府を狙い撃ちし、当時東大卒のエリートでキリスト教に改宗する公務員や文化人も相次ぎ、実際にＧＨＱに便宜を図ってもらうために、表向きキリスト教に宗旨替えする人間は大勢いたという。 この「洗脳」の事実は、別に私だけが語っているのではなく、ＧＨＱの占領政策に関与していたモルデカイ・モーゼという一人のユダヤ人によっても明かされた。 モルデカイは、「日本人に謝りたい あるユダヤ人の懺悔」という著作で、日本の教育制度に欧米式の「○×式」の「二元論」を注入したという。この「○×式思考」に慣れると、人間は物事を常に二つの側面から捉えることしか出来なくなり、日本人の想像力や問題解決能力、感性といった人間にとって大事な力が失われたと解説している。さらには、日本人を「合格か否か」という受験戦争に駆り立て、「複雑な現実問題に相対しても、極めて単純な思考しか出来ない日本人に改造させ、占領で日本人の能力を低下させてしまった」と証言する。日本人は元々優秀な民族であり、戦後日本は間違った教育法を行ってしまったから「謝りたい」と、モルデカイはいうのである。 「 日本人に謝りたい」 ＧＨＱの教育における「洗脳工作」は、旧文部省に対しても当然のように施されたが、現在の文科省にも、その状況はいまだ続いているかのようだ。 最近、「ゆとり教育の旗振り役」と呼ばれた寺脇研元大臣宜房審議官が「文部科学省」（中公新書クラレ）という著作を上梓、その内容に注目すべき認識が記載されている。かつての文部省が「三流官庁」とか「御殿女中」と呼ばれていた − と正直に書いている一方で、ＧＨＱによる指示命令によって旧文部省が変えられてしまった という記述は何も書かれていなかった。寺脇はＧＨＱによる文部省や教育政策への介入を、単に「戦後の教育改革」としか書いていない。さらに、教育委員会の改革にはあくまで消極的で、「もし教育委員会制度を廃止してその事務を首長部局が担当するならば、48年の制度発足以来、60余年にわたる歴史の中で蓄積されてきた経験や実績は雲散霧消してしまう」と記している。果たして寺脇は、「ＧＨＱ占領期の悲劇」を学習しているのだろうか。 日本の教育現場で起きる現代の［いじめの構造］とは、私自身は「ＧＨＱの支配と洗脳」を受けた日教組教育が原因だったと考えている。実は私の親族・友人・知人には、日教組の組合員やかつて日教組に所属していた教師が大勢いるが、彼らに共通する人間性や性癖には、「ＧＨＱから与えられた権力であるという事実に気づかずに、昔のような伝統的な日本人や、おとなしい普通の日本人たちを攻撃する」というものだ。 「いじめの病理」の本質の一つは、「ある弱者が、より弱い状態にある弱者を捜して攻撃する」ことにある。例えば、彼らは「教え子を再び戦場に送るな」、「軍靴の音が聞こえる」などと口癖のように主張する。しかし、これはＧＨＱの指令通りの言動である。 一方で、外国に対して「正義」を掲げ「勇気」を奮うことや、日本人としての「自信」や「誇り」を教えることなどはほとんどない。これもＧＨＱの指令通りある。 そして彼らは、まったく「いじめ」を廃絶できていない。さらに子供たちの「引きこもり」、や「不登校」、「学級崩壊」に対しても基本的に無力である。 実際に、文科省が大津のいじめ事件をきっかけに調査した全国のいじめの件数は、実に年間で約12万件を超えていたという事実が判明した。このことは、日本の教育機関が「戦後ＧＨＱのマインドコントロール」通りに、日本人同士で憎み合い、「いじめを残し続ける歪な教育空間」をくり返してきたという実態をいみじくも表しているといえるだろう。 この問題を解くための最大の鍵は、マッカーサー自身による「教育現場は占領政策の道具」という言葉のなかにある。「占領政策の道具」になり果てた「弱い教師」が、逆に「いじめ」を放置していると考えられるわけである。実際に日教組はいまや、戦後70年近くも「ＧＨＱ史観」に苛（さいな）まれ、「真の日本人」に対して「いじめ」を延々と行う「檻」にはめられた可哀相な組織である。本来は「弱い日本人」をいじめる行動よりも、「強い日本人」を大切にする行動が彼らには必要だったのである。 私は別に「何でも戦前に帰れ」というつもりはまったくない。だが、ＧＨＱの「隷従下」に置かれ、日本人としての「教育の背骨」を抜かれた日本の教育現場は、「ＧＨＱに虐められてきた』という事実をありのままに認め、もっと外へ打ち出すべき時なのだ。 この「ＧＨＱの呪縛」による歴史的事実をいま、日本人自身がきちんと見つめ直さない限り、将来の子や孫の世代の日本人に対して誇りを持ち、世界と対等に強くなれるような真の「教育プログラム」は構築できないであろう。 |